世界最大の自転車メーカーと言えば、ジャイアントです。
日本のあまり自転車と縁がない人にはそこまで有名ではないかもしれませんが、ジャイアント・マニュファクチャリングCo. Ltd.と言えば、世界最高峰の自転車レースであるツールドフランスで輝かしい実績を残すなど、そのブランド力にはかなりのものがあります。
台湾の会社ですが、いまやヨーロッパを始め、アメリカ、そして日本でも積極的な展開を見せており、マウンテンバイクやクロスバイク、ロードバイクなどのレース用自転車を中心に、折りたたみ自転車、電動自転車など、普通の自転車以外の特化型自転車に対する開発にかなりの力を注いでいます。
そんなジャイアントは、盗難保険をメーカーで行っています。
これはブリヂストンなど、僅か数社しか行っていない試みです。
その盗難保険の期間は1年で、保険料、免責率は車種によって異なります。
基本的には価格によって決まるようです。
自転車の盗難というのは、発生頻度があまりにも高く、保険会社では自転車盗難の保険に対し消極的にならざるを得ません。
メリットが少なくリスクが大きいからです。
よって、ほとんどの盗難保険は販売店が行っているのですが、これも徹底はしておらず、実施している店舗はまだ多いとはいえません。
免責率も控えめです。
ですので、メーカーが率先して盗難保険を運用するというのは、ユーザーにとっては心強い事です。
今後、このようなメーカーが増えてくれる事を願っています。
タイヤのメーカーとして有名なブリヂストンですが、自転車に関してもかなり有名です。
ブランド力も非常に高く、ブリヂストンの自転車というだけで安心して購入できるという人はかなり多いかと思います。
商品のラインアップが豊富なのも魅力で、折りたたみ自転車やロードバイク、マウンテンバイクなどといったスポーティな自転車を中心に、電動自転車なども販売しています。
そんなブリヂストンの特徴の一つとして挙げられるのが、メーカーで盗難保険サービスを行っているという点です。
これはかなり珍しく、業界全体の中でも数例しか見当たりません。
盗難保険は自転車の保険の中で最も需要が高いにもかかわらず、ほとんどの会社が採用に消極的な保険なので、こういったメーカーが率先して運用しているというのは非常に心強いですね。
その内容は、購入から1年経過するまでに盗難被害にあった場合、新品の同じ自転車を購入時の50％で購入できるというものです。
つまり、免責率50％という訳ですね。
これは基本的なプランで、保険料はありません。
つまり、1年間は無料で補償がされるという事です。
更に、オプション料金を支払う事で免責率や期間を変更する事も可能になっています。
また、オンラインで自転車を購入した場合は、ブリヂストン指定のキャンペーン期間の車種であれば2年間、電動自転車に関しては3年間の補償が、無料で行われます。
特に電動自転車は高価な商品ですから、これだけの期間盗難補償が利くというのは非常に助かりますよね。
あいおい損害保険株式会社は、2001年に千代田火災海上保険株式会社と大東京火災海上保険株式会社が合併して誕生した損害保険会社です。
そのあいおい損害保険株式会社では、個人賠償責任保険を取り扱っています。
個人賠償責任保険に加入する事で、自転車に関する事故で相手を傷つけてしまった場合に、その賠償責任を補填する事ができます。
もし仮にスピードを出している状態でお年寄りの方とぶつかってしまうなどの事故を起こした場合、大きな怪我をさせてしまったり、最悪命に関わるような事に発展してしまいますので、ある程度の頻度で自転車に乗る人は賠償責任保険は充実させておくべきです。
特に、電動自転車に乗る場合は、自己制御できずにぶつかってしまうという例が幾つも見られるので、相手に対する補償というのは常に持っておくべきでしょう。
あいおい損害の個人賠償責任保険は、保険期間1〜3年の三つの中から選べます。
更に、填補限度額によって、四通りのプランが用意されています。
よって、12通りのプランがあるという事になります。
例えば、保険期間1年で、填補限度額が5,000万円のプランを選択した場合は、保険料は1,850円となります。
同様の限度額で保険期間を3年とすると、保険料は5,090円なので、長期プランの方がお得という事になります。
個人賠償責任保険の長所は、自転車事故以外にも様々な保障があることです。
例えば、公園で子供を遊ばせている際に、子供が他所の子供を怪我させてしまった場合にも、補償がなされます。
スキーで衝突して怪我させた場合でも、保険金は下ります。
こういった日常生活の中に潜む様々なリスクに対して幅広く対応できるのが、個人賠償責任保険の強みです。
日本でも特に有名な保険会社の一つである三井住友火災海上ですが、現在
自転車保険を単独では扱っていません。
というのも、元々は自転車総合保険を扱っていたのですが、2004年の10月から廃止してしまったのです。
では、三井住友火災海上では自転車の保険には入れないのかというと、必ずしもそうではありません。
三井住友火災海上の最も有名な保険と言っても過言ではない自動車保険（車保険）「MOST」に、自転車に関する事故の補償がなされているのです。
自動車保険（車保険）「MOST」の家庭用の人身傷害保険のスタンダードタイプに加入すると、自動車事故だけではなく自転車登場中の事故に関してもフォローしてくれるのです。
家庭用なので、子供の自転車事故が心配という親御さんにとっては、心強い保険となるでしょう。
その料金は、運転者と車の使い方によって決まるので、一律ではありません。
例えば、契約者または同居している家族の中で最も若い人間の年齢が対象となり、その年齢によって保険料が変動します。
また、子供が運転する場合は、運転者の年令条件とは別個で子供特約によって年令条件を設定できます。
この他にも、免許証の色によっても保険料が変わります。
ゴールドの場合は12％の割引が利くなど、事故や違反が少ない人が有利となっています。
また、車を業務で使用するのか、通勤通学で使用するのか、あるいは日常やレジャーで使用するのかでも変わってきます。
具体的な保険料は個人個人で変わってくるので、契約したい方は見積もりを請求しましょう。
三井住友火災海上のホームページから請求できます。
自転車に乗るに当たって、最も損害の可能性が高いのは、実は事故ではありません。
盗難です。
自動車とは違い、鍵を掛けずに放置する人が多い上に、軽量なので例え鍵を掛けていても簡単に運ばれてしまいますので、盗難被害の数は自動車の比ではありません。
そんな事もあり、自転車の保険では盗難保険の需要がかなり高いようです。
ただ、その割に、自転車の盗難保険はあまり充実していないのが実状です。
あまりにも盗難件数が多いため、保険会社が運用しきれないというのが最大の理由のようです。
メーカーによっては、盗難補償がある所もありますが、全て補填される訳ではなく、購入代金の〜％で新たに購入ができる、というタイプの補償が一般的です。
更には、途中からは加入できなかったり、購入から暫く経つと保険が消えてしまったり、パーツ単体の破損には対応できなかったりと、あまり融通の利くものではないというのが現状です。
そこで、利用したいのが火災保険の盗難補償です。
火災保険には、家財の盗難補償が付いているのですが、これは自転車の盗難補償も含まれる事があります。
火災保険は、住宅を購入している人は強制的に加入しなければならない保険なので、マイホームを持っている家庭では必然的に自転車の盗難に対する補償もついている、という事になります。
自転車の盗難被害にあってしまった場合は、自分、若しくは家族の加入している保険を見直してみて、自転車盗難の補償ができるかどうか調べてみましょう。
自転車総合保険を扱っている会社の一つに、ゼネラリ保険というところがあります。
このゼネラリ保険の自転車総合保険は、国内において、自転車で人をはねてしまったり、搭乗中に誤って器物破損事故を起こしてしまった場合や、転倒によって自分が怪我をしてしまった場合に治療費やお見舞金などの補償がされるというものです。
また、歩行中に自転車に撥ねられてしまった場合にも、保険金が下りるようになっているので、かなり便利です。
タイプも家族型と個人型がそれぞれ保険料に応じて5タイプずつあります。
いずれも3年契約で、個人型は3,360円〜18,050円、家族型は6,790円〜41,790円を一括で支払う事になります。
支払われる保険金は、死亡保険金（500万円〜1億円）、後遺障害保険金（500万円〜1億円）、入院保険金（1,500円／日〜5,000円／日）、通院保険金（1,000円／日〜3,000円／日）、賠償責任（1000万円〜1億円）となっています。
自転車保険の中では、かなり支払われる額が高い部類に入る保険だと思われます。
ただし、故意による怪我や自然災害、戦争、心神喪失中の事故による負傷など、保険金が支払われない例もいくつかあるので、事前にしっかり確認しておきましょう。
ゼネラリ保険の
自転車保険の特徴は、ある程度補償範囲が広い上で、しっかりとした額の保険金が支払われるところです。
特に賠償責任に関しては、最大で1億円が下りるので、万が一の場合に備える分としては申し分ない金額と言えるでしょう。
警備、防犯などのセキュリティサービスの会社としては日本で最も有名なセコムですが、実は保険の販売も行っています。
その目玉の一つとして、
自転車保険もありました。
セコムは業界で最初に自転車総合保険を扱った会社で、1974年にバイコロジー保険という名称で、自転車に特化した保険を販売開始しました。
以降、セコムは
自転車保険の第一人者として認知され、自転車搭乗者の安全と保障に力を注いでいました。
しかし近年では、このバイコロジー保険は学校や企業といった団体に特化した保険となっているらしく、個人で申し込む際には、代理店などでは扱って貰えないという事になっているようです。
ただ、自動車保険（車保険）の特約として、バイコロジー特約を取り扱っています。
セコムの自動車保険（車保険）はNEWセコム安心マイカー保険という名称で、補償の範囲を広げる為の様々な特約が設けられているのが特徴です。
その特約の一つに、自転車事故に関するバイコロジー特約が存在します。
内容は、主な運転者及びその家族が自転車登場中に事故を起こした場合の対人賠償、対物賠償、自身の傷害に関して補償するというもので、おまけ的な感じはなく、しっかりした
自転車保険と同等の内容となっています。
更に、借用自転車でも適用されるというところがポイントです。
これによって、レンタルサイクルでの事故に関しても、保険金が下りるという事になりますから。
近年、ロードバイクや電動自転車の利用者が飛躍的に増えている中、自転車事故も増加しているのですが、
自転車保険単体での運用は難しいらしく、このような特約という形での補償が増えています。
セコムもその中の一つ、という事ですね。
近年、
自転車保険という商品を単体で扱う会社がかなり減ってきています。
というのも、自転車に特化した保険は、大きな事故に発展しない事あって保険料が抑え目に設定せざるを得ず、その割に事故件数はかなり多いので、単体では扱い難い保険だからです。
よって、かつては
自転車保険を扱っていた会社が、ある時期にそのプランを廃止し、自動車保険（車保険）や火災保険の特約として扱うといった流れができました。
日本興亜損保もその流れに乗った会社の一つです。
日本興亜損保は以前自転車総合保険を扱っていましたが、2005年の10月にその保険販売を終了しました。
そして、その代わりに、自社の自動車保険（車保険）「クルマックス」に自転車事故の補償を加えています。
ただ、この日本興亜損保は他とは違い、特約として
自転車保険を加えるという形ではなく、自動車保険（車保険）の基本補償の一つとして組み込んでいます。
よって、特約を付けるという事はないので、保険料は自動車保険（車保険）のデフォルトのままで
自転車保険にも加入できるという事になります。
自動車には乗らず、自転車にのみ乗るという人にとっては、入りにくい保険という印象もあるかと思いますが、家族全員に適用されるので、例えば父親が加入している場合は、その子供にも保険金が下りるので、自動的に
自転車保険に入っているという事になりますから、寧ろ加入しやすいと言えるかもしれません。
なお、保険料は使用目的や免許証の色、年齢などによって変動しますので、一定ではありません。
詳しくは会社に見積もりを請求して確認してください。
自転車の事故は、通常子供やお年を召した方に多く起こると言われています。
それは、判断力に乏しく、注意力が散漫で、まだ身体的にも強いとはいえない子供や、筋力が衰え、それでも昔のままのイメージを自分に持っているご老人は、車道にフラっと出てしまう頻度が高く、車と接触する機会が必然的に多くなるからです。
では、それ以外の年齢層の人間は、滅多に事故を起こさないのでしょうか？
答えは、NOです。
中高生、特に高校生の自転車事故はかなり多く発生しています。
何故高校生の自転車事故が多いのかというと、スピードを出しすぎるからです。
高校生という時期は、受験や部活で最も悩む期間です。
ストレスも溜まり、精神的に不安定な状況にある学生がかなりの割合を占めるでしょう。
そんな彼らが自転車に乗る場合、スピードを出してそのストレスを発散させようとするのは自然な行為と言わざるを得ません。
それが、結果的に事故に繋がるのです。
ここでまずいのは、自分が怪我するだけでなく、お年寄りや子供を自転車で轢いてしまうというケースも多いということです。
スピードを出すという事は、激突した相手に大怪我をさせるという事です。
それが電動自転車やロードバイクなら尚更でしょう。
よって、高校生であっても、
自転車保険に入る事をオススメします。
中には、高校生用の総合保険というものもあります。
自転車に特化している訳ではなく、個人賠償責任を中心にした保険なので、広範囲でのフォローが可能です。
是非検討してみてください。
電動自転車の購入を考えている人にとって、どういった自転車を購入するかというのは非常の大きな問題です。
というのも、電動自転車はそのタイプによって、様々な違いがあるからです。
電動自転車には、通常のアシストタイプと、フルアシストタイプがあります。
通常のタイプの場合は、普通の自転車と変わらない扱いで構いません。
よって、保険加入の義務もありませんし、装備品も特に必要はありません。
それに対し、フルアシストタイプの電動自転車の場合は、様々な制限があります。
まず、基本的には原動機付き自転車と同等の扱いとなります。
ですので、原付以上の運転免許の取得、自賠責保険への加入が義務付けられます。
更に、市町村役場への登録が必要です。
これは、原付で言うところのナンバープレートの習得に当たります。
市町村役場に印鑑と社名、車体番号を用意して赴かなければなりません。
また、メーカーが仕様保証書を付けている場合は、それを市町村役場に持っていけば登録可能となります。
ただし印鑑は持って行きましょう。
この他にも、ヘルメットの着用が必須となります。
フルアシストタイプの電動自転車は、原付の制限速度である30kmまで速度を出せる物もあるので、スピードを出す機会はかなりあるでしょう。
その為、頭部のガードは確実にしなければなりませんので、義務付けられています。
保険に関しても、自動車保険（車保険）のカテゴリーになります。
自転車保険には加入できないので、注意が必要です。
以上の事を踏まえ、どちらのタイプの電動自転車を購入するか検討するようにしましょう。
自転車に乗っている人が有効な保険を選ぼうとする場合、
自転車保険に加入するというのが最も一般的な方法かと思いますが、その他にも健康保険組合に加入するという方法もあります。
健康保険組合とは、保険給付事業と保険事業を行う組合で、主に健康保険を扱います。
日本には、自転車に関する健康保険組合があります。
有名なのは、大阪自転車健康保険組合ですね。
大阪自転車健康保険組合、通称大阪自転車けんぽは、様々な病気や怪我に対しての予防策を提供しています。
そして、病気や怪我に対し、給付が与えられます。
出産や死亡に関しても、やはり給付が与えられます。
つまりは健康保険です。
この健康保険がどう自転車と結びつくかというと、自転車に乗るという事は、身体が資本であるということです。
車とは違い、自転車に乗る場合はそれなりに体力を消耗します。
これは、電動自転車においても例外ではありません。
フルアシストでない限り、やはり自力で漕ぐ訳ですから。
その自転車に乗る上で、健康面で問題があれば、それは大きな障害となります。
自転車に乗る体力を保持する為にも、自転車に乗る上で健康保険組合へ加入するというのは有効な手段と言えるでしょう。
逆に、自転車に乗っている事が原因で怪我や病気になるということもありえます。
特にお年寄りに関してはそうでしょう。
自転車事態に保険を掛けるのではなく、自分自身に保険を書けることが大事になってくるのです。
健やかな身体を作り、何歳になっても自転車で移動できるようにしたいものですね。
自転車は、免許のない乗り物です。
それはつまり、子供でもお年寄りでも、誰でも乗れるという事です。
そうなると、当然ながら子供やお年寄りは事故の可能性が高くなります。
特に、身体ができておらず、判断力も備わっていない子供に関しては、事故の危険というものは付きものとなってしまいます。
では、その子供は自転車に乗る上で保険に入ることができるのでしょうか？
保険というと、どうしても大人になってから加入するものだというイメージがありますよね。
それで、子供はどれだけ危険でも保険には入れないんじゃないか、という不安の声が結構挙がっているようです。
しかしご安心下さい。
自転車保険には子供でも加入できます。
自転車保険は自転車を対象としているので、その使用者に年齢制限がない以上、保険にも年齢制限はありません。
値段も年間で2〜3,000円程度なので、非常に手軽に入る事ができます。
また、
自転車保険以外でも、交通傷害保険、家族傷害保険などへの加入も可能です。
傷害保険に賠償責任特約をつければ、子供が事故を起こした場合、本人の治療費も、相手の治療費も補填する事ができるでしょう。
その分保険料は高くなりますが、子供はどうしても自己制御ができないので、万が一という事が起こり得ると考えておくべきなので、入っておいて損はないはずです。
子供を持つ親としては、やはり子供の安全を第一に考えたいですよね。
とは言っても、自転車に乗るななどと言える筈もありません。
ですから、せめて治療は確実に受けられるような環境は整えたいところです。
自転車の保険医は、傷害保険と個人賠償責任保険があります。
傷害保険は自分が負傷した場合、個人賠償責任保険は被害を与えた場合にそれぞれ補償する為の保険です。
この二つは、基本的にセットになっています。
事故というのは自分も怪我を負うし、同時に相手にも怪我をさせたり損害を与えたりする可能性も極めて高いので、個別での加入というのはまず考えられず、妥当と言えます。
ただこの場合は、例えば自転車に乗っておらず、押している状態で誤ってぶつかった場合には保険金が下りないので注意が必要です。
実際、お年を召した方にぶつかった場合、自転車に乗っていなくても大怪我をさせてしまう事はありますので。
自転車保険は、傷害保険と個人賠償責任保険のセットですが、個人賠償責任保険は単体での加入が可能となっています。
この場合は、
自転車保険ではなく個人賠償責任保険として加入する事になりますが、補償の範囲が
自転車保険より広くなります。
また、様々な特約を付ける事も可能で、その場合はかなり高額な保険金を設定する事ができます。
自転車による事故は、基本的にそれ程大きな負傷を負ったり負わせたりする可能性は、自動車と比較するとかなり低いと言えます。
よって、保険金に関しても、やはりそこまで大きな額にはならないので、あまり加入する意味がないというのが一般的な認識でしょう。
しかし、それはあくまでも自転車の場合です。
電動自転車やロードバイクとなると、原付並のスピードを出す事もあります。
そうなれば、必然的に事故の程度も同じように大きくなります。
保険の中身に関しては、できる限り詳しく学んでおきましょう。
自転車には、普通の自転車以外にもかなり多くの種類の自転車があります。
電動自転車やマウンテンバイクなどがそれに該当します。
そして、その中でも特にスピードに特化しているのが、ロードバイクです。
ロードバイクとは、高速走行が可能で主にレースで使われるタイプの自転車で、競輪選手が乗っている自転車などがそれに該当します。
その最たる特徴は、泥よけ、スタンドといった部分を排除し、空気抵抗の少ないハンドルを用い、力を最大限伝道するペダルや細くて高圧なタイヤを起用するなど、完全にスピードを重視した作りになっている事です。
当然、材質も軽量である事を条件として選択されています。
そんなロードバイクは、ある程度乗りこなせる人が全力で漕ぐと、原付どころか自動車並の速度を出す事ができます。
近年ではレース以外にも使用する人が多いため、公道でも良く見かける事があります。
こうなってくると、問題となるのはやはり事故です。
スピードに特化しているこのロードバイクは、半面制御が非常に難しく、事故にあう可能性は自転車の中で最も高いと言っても過言ではありません。
漕ぐ事に集中しすぎて、周りが見えないというケースも多々見受けられます。
自動車との接触はもちろん、非常にスピードを出す事の多い自転車なので、人と接触するというケースも目立つようです。
万が一そうなった場合、その事故の規模はかなり大きくなってしまいます。
命に関わる事故に発展してしまう事が非常に多いのです。
よって、
自転車保険への加入は必須と言えます。
自転車保険には馴染みがない、という人が多いでしょうが、ロードバイクのような高速の乗り物に乗る以上、保険に加入しないというのはあまりにリスクが大きすぎます。
もし愛車にロードバイクを選択するのなら、確実に保険に加入するようにしておきましょう。
自転車の保険に入るという事に抵抗があるという人は、自転車を運転する中で、深刻な事故を起こしてしまう事などほとんどありえないとタカを括っているかと思います。
特に頻繁に自転車に乗る人は、自分の運転に自信がある分、保険の必要性を感じていないのではないでしょうか。
確かに、自転車で起こす事故の場合、そのほとんどは車との接触事故で、それは相手に対して深刻な損害を与えるものではありません。
よって、保険に入る必要性としては、それ程高くないという意見も一理あります。
ただ、それが電動自転車となると、話は全く違ってきます。
電動自転車は、自分の漕ぐ力をほとんど使わず、かなりのスピードが出せます。
24km/hを超えるとアシストがなくなるので、これ以上の速度は中々出せませんが、24km/hまでならかなり楽に出せるという事になります。
まして、フルアシストタイプの場合は、全く漕がなくてもかなりのスピードが出ます。
許可を取れば公道でも走れるので、ほとんど原付と変わりません。
こういった電動自転車では、人を轢いてしまうと大怪我をさせてしまう可能性はかなり高いです。
特に、電動自転車はお年寄りの方が乗る場合が多く、運動神経がやや衰えている人がほとんどですので、イメージ通りに身体が動かず、事故を起こしてしまう事は十分にありえます。
また、自転車同士の事故も最近増えているようです。
かなりスピードを出している状態で自転車同士が激突した場合、かなり大きな事故になってしまいます。
こういった対人、自転車同士の事故の危険もあるとなると、やはり保険の重要性、必要性はかなり大きくなってきます。
更に、電動自転車は高額なので、電動自転車同士の事故の場合は相当な額を納めなければならない事になるでしょう。
電動自転車に乗る人は、自転車の保険への加入を行いましょう。
それが自分のみを守る事になります。
原動機付き自転車は、保険加入の義務があります。
その義務に相当する保険は、自賠責保険です。
では、この自賠責保険にはどれくらいの保険料が必要となるのでしょうか？
原動機付き自転車のサイズによっても異なりますが、基本的には、契約期間が1年の場合は7,940円、2年で10,630円、3年で12,650円、4年で15,100円、5年で17,510円となっています。
大体軽自動車の1/2、普通自動車の1/3くらいと考えて良いかと思います。
それでもやはり結構な額が掛かります。
任意保険に加入した場合は、更にその分の保険料が追加されます。
任意保険は会社や選択するプランによって保険料は大きく異なります。
対人賠償、対物賠償、搭乗者傷害、各特約、最大支払金額、支払期間など、自賠責保険と比較してかなり補償を広く行えますが、その分保険料はかなり高くなります。
これに対し、自転車の保険料は幾らくらいかというと、大体自転車総合保険の相場が年間2〜3,000円くらいです。
原動機付き自転車と比較し、かなり安価である事がおわかりになるかと思います。
個人賠償責任保険もほぼ同じくらいの金額ですので、個人賠償責任保険単体での加入を考えている場合でも、負担が増えることはほとんどないでしょう。
電動自転車など、通常の自転車と比べて事故の確率が高い自転車については、保険加入希望者がかなり多いようです。
原付と比較してかなり保険料が安い事もあり、気軽に加入しやすいという事も、加入者を増やす要因となっているのでしょう。
自転車保険は、大抵の場合、傷害保険と個人賠償責任保険がセットになっています。
ただ、この
自転車保険の場合、そのフォロー範囲があまり広いとはいえないのが難点です。
そこで、有効なのが個人賠償責任保険単体での加入です。
自転車保険に加入するのではなく、個人賠償責任保険で加入した場合、
自転車保険では保険金が下りない、または自転車とは関係ないケースにおいても保険金が貰えるという場合がいくつかあります。
例えば、飼い犬を散歩させている時、その飼い犬が他人に噛み付いてしまってケガをさせてしまった時にも、保険金が下りるようになっています。
また、買い物の途中で、誤って陳列している商品を損壊してしまった場合にも、補填が聞きます。
自動車の試乗中に擦ってしまった場合などにはかなり有効ですね。
他にも良くあるケースとしては、マンションやアパートに住んでいて、お風呂や台所の排水溝が詰まって水漏れを起こし、下の階に損害を与えた場合などにも、保険金が下ります。
これらは自転車とは関係ない事故ですが、個人賠償責任保険の補償範囲になります。
つまり、個人賠償責任保険は自転車に特化した保険ではなく、個人賠償責任保険の補償の中に自転車に関する損害が含まれるという事ですね。
これによって、自転車だけの保険だと割高感が大きいと感じてしまう人でも、納得して入る事ができるのではないでしょうか。
保険料も安価なので、気軽に加入する事ができます。
自転車での事故だけでなく、日常の様々な損害に対して補償が欲しいという人には、最適な保険と言えます。
子供が自転車に乗る場合、接触事故を起こす可能性はかなり高いと言えます。
まだ視野が狭く、注意力や判断力も乏しく、身体的な能力も未発達という事で、事故を回避する能力が備わっていないからです。
子供が自転車に乗って起こす事故で最も多いのは、やはり自動車との接触でしょう。
それ以外にも、駐車中の車に衝突し、傷を付けてしまうなんて事も多々あるかと思います。
特にミラーに接触するという事故がかなり多いようです。
また、スピードを出しすぎて通行人とぶつかり、怪我をさせてしまうという事も良くあります。
特に坂道では、子供はハイテンションになりやすく、本来ブレーキを踏むべきところで踏まず、その勢いを制御できずに人とぶつかったり転倒したりというケースが多いですね。
その他にも、縁石などの障害物が原因で転倒し、負傷するという事もあります。
転倒する際、メガネやコンタクトをしている子供はかなり危険で、最悪目に傷を追ってしまう事だってありえます。
そういった子供を守るのが親の役目です。
ただ、どうしても子供は親の目の届かないところで問題を起こすものです。
それを監視する訳にも行きません。
ならば保険を掛けて、治療や迷惑など、事後処理に関しては親が責任を全て受け持つというのが、せめてもの行いであり、親としての責任かと思います。
子供を
自転車保険、または特約付きの傷害保険に加入させて、いざというときに備えるというのは、親として子供を守る数少ない手段の一つと言えるでしょう。
車に乗る際、保険に入らなくてはならないという事は、結構皆さん知っておられるかと思います。
自動車保険（車保険）に関しては、自動車を購入する時点で加入を求められますし、自動車と縁がない人でも、自動車事故の危険性を知っている限り、保険の存在は想像に難くないでしょう。
では、自転車に関してはどうでしょうか？
自転車に乗っている人は全国に沢山いますが、その中で、自転車に保険があるかどうかという事を考えた事のある日とはほとんどいないのではないでしょうか。
というのも、自転車を購入する際、保険に関して言及される事がないからです。
この時点で、自転車と保険には全く繋がりがないと判断してしまうのも無理はないでしょう。
しかし、それは間違いです。
自転車にも保険があります。
それも、自動車保険（車保険）とほとんど変わらない、しっかりした保険です。
では、何故保険を勧められないかというと、義務ではないからというだけではありません。
単純に、加入者が少ないからです。
自転車は自動車と違い、相手に対して大怪我をさせたり、非常に高額な弁償金を支払うというリスクがほとんどありません。
保険は、自分怪我した場合よりも怪我をさせた場合、損害を与えた場合を想定して加入するケースが多いので、自転車の保険にはあまり意義を見出せない、という人が多く、結果的に加入を進める動きもない、というのが現状です。
しかし、自転車と一言で言っても、その全てが一般的な自転車とは限りません。
電動自転車やロードバイクも自転車のカテゴリーに入ります。
そして、これらの乗り物は、事故を起こし、相手に大怪我をさせたり、自分が大怪我をする可能性がかなり高いのです。
これらの乗り物を利用する人は、保険についてしっかりと検討しておきましょう。
自転車の保険は、必ずしも
自転車保険だけとは限りません。
個人賠償責任保険や火災保険の個人賠償責任特約など、数ある項目の中に自転車事故の補償も含まれている、という保険も立派な自転車の保険と言えます。
ただ、その中の、火災共済の個人賠償責任特約については、少し注意しなければならない事があります。
火災共済には、火災保険同様個人賠償責任特約があります。
その中には、自転車の事故を補償する項目もあります。
しかし、火災共済の個人賠償責任特約では、本来広い範囲をフォローできるはずの個人賠償が機能せず、きちんと約款に記載されているにもかかわらず、保険金が下りなかったというケースが何度かありました。
これは、火災共済に監督官庁が存在しない事が原因と言われています。
前例としてそういったケースが生まれている以上、今後も同じ事で保険金が下りない可能性は、残念ながら高いと思われます。
個人賠償責任特約は非常に便利です。
ついで、という言葉は適切ではないかもしれませんが、火災保険などの必要な保険の中の一つとして、自転車事故に関する補填を組み込めるというのは、一から単体で自転車の保険に入るよりも気持ち的に入りやすいでしょう。
自転車以外の様々な損害に対して補償が利くのも大きいです。
しかし、中には必ずしも保険金が下りるとは限らない保険もあるという事をしっかり頭に入れておきましょう。
どういったケースで保険金が下りなかったかを調べ、どの形態の保険に加入するかを決めるくらいの慎重さが必要です。
